アルバイトをする上で、フルタイムのパートで働くか通常のパートで働くかについて検討したことはあるでしょうか。
パートに関しては、正社員と比べたときの責任の重圧や年収の壁など気になる問題がいくつかあると思います。
そこで本記事で、フルタイムのパートに関するメリットや他の働きかたと比較することで、パートに関する選択をする際に適切な判断を下せる一助となれれば幸いです。
目次
フルタイムのパートについて
フルタイムという用語は、一般的に企業が定義する正社員の勤務時間と同じ労働時間を指し、週5日勤務の1日8時間の合計で週40時間の勤務を意味します。
この定義の仕方は正社員だけでなく、バイトや派遣社員などにおいても同じことが言えるため、バイトでも派遣社員でも正社員と同じように働いた場合はフルタイムと言えます。
フルタイムのパートと正社員の違いとは？
同じ時間を働くにしてもフルタイムのパートと正社員ではどのような違いがあるのでしょうか。
（例：多くの場合）
| フルタイムのパート | 正社員 | |
| 給与形態 |
時給制 |
月給制 |
| 雇用形態 | 非正規雇用 | 正規雇用 |
フルタイムのパートのメリットとは？
フルタイムのパートとなると、当然働く時間も長くなります。
正社員ではないのになぜと思う方もいるかもしれません。
それでもフルタイムのパートとして働く人がいるという事実には何かわけがあるのかもしれません。
そこでフルタイムのパートで働くことのメリットをご紹介いたします。
保険などの各種手当
フルタイムのパートの大きなメリットは、健康保険の加入資格を得られる点にあります。
これにより、業務外での怪我や病気が原因で仕事を休む場合でも、傷病手当を受け取ることができるようになります。
加えて、勤務する企業が提供する法定外福利厚生の対象となることもあります。
また、フルタイムパートは、通常のパートよりも多くの有給休暇を取得できることも魅力の一つです。
（参照）厚生労働省「社会保険適用拡大特設サイト」 2024年2月現在
給料
フルタイムのパートは、週5日、1日8時間という勤務体制により、通常のパートタイムの職に比べて働く日数や時間が長いことが特徴としてあります。
これは、一般的なパートタイムの仕事が週3日で1日4〜6時間程度の勤務であるのに対し、フルタイムパートは正社員に近い勤務形態をとっていることになります。
そのため、正社員として大きな責任は負いたくないが、安定した収入を得たいと考える方にとっては、フルタイムのパートは魅力的な選択肢となります。
ワークライフバランス
パートで勤務することによる最大の魅力は、ワークライフバランスを取りやすい点にあります。
正社員と比べると、パートの場合はたとえフルタイムで働いたとしても、重責を伴う業務を割り当てられることはないため、ノルマの設定による圧力などは受けない傾向にあります。
また、子育て中の親などはフルタイムのパートとして働くことで、急な休みが必要になったときの対応の柔軟性もあり、生活に配慮した働き方ができるということになります。
通常のパートからフルタイムのパートにする際の注意点
通常のパートに比べてフルタイムのパートだとメリットが多いことに気づくと、フルタイムへ移行を考える方もいるかもしれませんが、現状を鑑みたうえで決断しなければ思っていたこととは異なる結果を生む可能性もあるため、必要な知識は押さえておきましょう。
家族手当について
もし配偶者が勤務している企業が家族手当を提供している場合、フルタイムのパートに移行したことによりその家族手当の受給資格を失うことがあります。
そのため、実際に働き方を変更する前に、配偶者の勤務先の規定をしっかりと確認し、全体の家庭収入に与える影響を検討することが大切です。
世帯全体の収入バランスを見極め、最も効果的な就業形態を選択しましょう。
扶養から外れることによる影響
年収130万円を超えると、配偶者の扶養から外れるため、健康保険や国民年金などの社会保険料の自己負担が必要となります。
そのため、フルタイムパートで働く場合には、社会保険料の自己負担分を考慮した年収を目指す必要があります。
負担の増加
フルタイムのパートでは勤務時間や日数が増えるため、体への負荷もそれに応じて大きくなることが予想されます。
特に子育て中の親の場合は、仕事の増加が育児や家庭生活にどのような影響を与えるかを慎重に検討する必要があります。
フルタイムへの切り替えを考える際は、家庭と仕事のバランスを保つことができるかどうかも十分に考えた上で、決断を下すことが重要です。
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まとめ
フルタイムとは一般的な正社員が働く時間を指しており、正社員と同じように働いている労働者は一様にフルタイムで働いていると言えます。
その中からフルタイムのパートを選ぶかどうかは自分次第の部分がありますが、自身の置かれた状況を考慮したうえで判断しなければ損を被ることもあります。
また場合によっては家族と相談したうえで決めたほうが良いこともあります。
いずれにしても本記事で一通りの基礎知識を押さえてから行動に移しましょう。
執筆者 B.M
